仕事とプライベートはどちらが大事?
突然ですが、「ワークライフバランス」というワードを耳にした事はございますか?
「働き方改革なら知ってる!」という人は多くいらっしゃると思いますが、あまり聞き馴染みのない言葉と言っても良いでしょう。
一昔前までは、どこの会社もサービス残業や休日出勤は当たり前で、仕事よりもプライベートを優先する社員は冷遇を受けるといった風潮がありました。
しかし、時代は徐々に変わって来ており、仕事とそれ以外の調和を図るための指針を、国が主体となって示しているのです。
では、ワークライフバランスとは一体どういう位置付けの概念なのでしょうか。
■ワークライフバランスとは
「国民一人ひとりがやりがいや充実感を感じながら働き、仕事上の責任を果たすとともに、家庭や地域生活などにおいても、子育て期、中高年期といった人生の各段階に応じて多様な生き方が選択・実現できる社会」
これは内閣府によって定義付けされているワークライフバランスの概念です。
「要するに仕事量を減らしてプライベートを充実させようってことでしょ?」と解釈される方もいらっしゃいますが、厳密に言うとそうではありません。
あくまでも仕事を主体に置いており、自身の成長により更に効率的な業務を遂行すべく、改善を促す事が私生活の充実に繋がる、という解釈の方がより近いと言われています。
ですが、そうは言ってもハード過ぎる労働環境に身を置いても、悪循環が繰り返されるだけでしょう。
また、その様な状況の中で個人でワークライフバランスを体現しようとしても、会社に所属する身となれば思う様にいかないのが現実です。
そこで、これから転職する予定の方々に向けて、理想のワークライフバランスを目指すための企業選びにおいて、有効な手法をお伝えいたします。
■転職活動で重要な事
面接で企業側から「弊社はワークライフバランスを重要視しております!」と言われても本当にそうなのかどうかは分からないですよね。
形だけ取り組んでいると見せかけて、内情は旧態依然のままという企業も実際にあると聞きます。
では、どうすればある程度見分けられることができるのでしょうか?
それは、企業側の自社アピールを鵜呑みにせずに、その会社が設けている制度について確認する事です。
■有給休暇取得率
まずは有給休暇制度があるかどうかを確認しましょう。
このご時世に有給制度がない会社はほとんどありませんが、非常に大事な確認事項の一つです。
有給制度自体の有無は求人情報欄だけでも判断できますが、面接時に確認しておきたい重要なポイントは、有給休暇の取得率です。
” 日本企業の有給休暇取得率の平均が大体50%程 " なので、その数字を大きく下回る場合は少し危険かもしれません。
「御社の有給休暇取得率は何%ですか?」と直接聞く事が憚られる場合は、「社員の方はどの程度の割合で取得されていますか?」とマイルドな表現で伺ってみましょう。
■時間外労働
時間外労働、いわゆる残業や休日出勤の事です。
時間外労働が多ければ多いほど肉体的・精神的に疲労が溜まり、業務の効率化からは程遠い状況に置かれるでしょう。
一般論として、時間外労働を多くこなせば、それだけ仕事に対する理解が深まりスキルがアップするという意見もございます。
しかし、せっかく磨いた能力があっても、健康な体と健全な精神を保っていなければ、労働に身を投じている意味がありません。
従って、面接時にはどの程度時間外労働が発生しているかを必ず確認しましょう。
「最も忙しい時期はいつで、最高でどのくらいの時間外が発生しますか?」という聞き方ならば、企業側から嫌悪感を抱かれる事なく目的の情報を引き出せるでしょう。
■勤務制度
勤務制度は会社によってさまざまです。
平日勤務9時~17時の会社もあれば、シフト制を敷いていて不定期な勤務環境を持っている会社もあります。
数ある中で一番融通が利きやすい勤務制度は、俗に言う「フレックスタイム制」です。
フレックスタイム制とは、会社によって定められた勤務時間の中であれば、社員自身が出勤時間や労働時間を決められる勤務制度の一つです。
会社によっては「コアタイム」と呼ばれる、必ず就業していなければならない時間帯を組み込んでいるケースもありますが、それでも朝の私用や早々に帰宅する必要がある際は非常にありがたい精度と言えるでしょう。
フレックスタイム制を敷いている会社であれば、ご自身の中である程度のバランスを整えられるでしょう。
■転職者にとっての理想の企業とは?
将来のワークライフバランスを考えて転職活動を行っている人は、それほどいらっしゃらないでしょう。
なぜなら、現実的な問題として現在進行形で職を欲している状態なのですから、多少の働き辛さがあっても雇って欲しいと考えている人は大勢いるはずです。
しかし、私どもSGIであれば、皆様の理想と現実を把握した上で手助けする事が可能です。
まずは、皆様の理想の企業をお聞かせ下さい。
一緒に模索してまいりましょう。
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