【社宅制度がある会社に勤めたい方必見！】

転職活動中の方の中には、社宅を持っている会社に就職したいと考えている方も少なくないでしょう。
社宅とは、企業側が所属する社員に提供する住宅のことをさします。
業務上入居が必須とされている社宅や、転勤者へのサポートとして貸し付ける社宅など、企業によってその在り方はさまざまです。
「何となく良さそうな気がする！」という理由だけで、社宅制度を持っている企業に応募する方々が後を絶ちませんが、実際のところはどうなのでしょうか。
今回は、社宅制度を利用することによって発生するメリットとデメリットを並べてみました。
入社を決める前に、あらかじめ知識を深めておいて損はないでしょう。

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☆家賃が安い☆

安い家賃で住める やはり最大のメリットは家賃が安いという点に尽きます。
社宅と言っても家賃は払わなければいけませんが、世間一般的な家賃相場よりも比較的安価で済むため、個人で賃貸契約するよりは生活に余裕が出る事は間違いないでしょう。
また、敷金や礼金などの諸経費も不要な上に、入社後はすぐに入居できる点も非常に魅力的と言えます。


☆防犯機能が高い☆
メリットをもう一つご紹介するならば、防犯機能が非常に高い事が挙げられます。
そもそも社宅とは、会社側が自らの組織に所属する社員を住まわせる訳ですから、何か事件が起これば大きな問題として取り上げられます。
もし社宅自体のセキュリティが甘ければ、会社側も責任の一端を背負う事になりますので、あらかじめ多数の防犯機能を備えつけているケースが非常に多いのです。
また、同じ会社に勤めている顔見知りの社員が多数居住しているため、不審者を発見しやすく、防犯に関する連携もスムーズに行えるでしょう。
何より、不審者側が侵入するにあたってのリスクを大きく抱えるため、高い犯罪抑止力も兼ね揃えています。
特に女性社員には、非常にありがたい機能と言えるのではないでしょうか。


☆公私を分けたい人には不向き☆
社宅制度を利用するメリットを2つご紹介いたしましたが、当然デメリットもございます。
それは、プライベートとの境界が曖昧になってしまう事です。
より共同生活に近い寮とは違い、社宅は自室内だけで生活が完結するため、家の中に居ればプライべート空間を確保する事は可能です。
しかし、外出の際や帰宅時に、同僚・先輩・上司と顔を合わせる事に抵抗がある方は、数多くいらっしゃるでしょう。
また、会社によっては、社宅に住んでいる社員だけのコミュニティに入る必要もありますので、出勤時も退勤時も会社に拘束されている様な気分に陥ってしまう事も十分あり得るのです。
隣人が社員という事もあり、生活音にも気を払わねばなりませんので、公私を完全に分けたい人にとっては、社宅制度はあまり向いていないと言えるでしょう。


☆好きな部屋を選べない☆
もう一つのデメリットは、人によっては致命的かもしれません。
それは、自分の好みの部屋を選べないという事です。
居住地は当然の事ながら、自室の階層や間取りも全て決められているため、会社から指定を受けた部屋に住むしかありません。
「じゃあ内装やインテリアだけでも自分好みに……」とお考えかもしれませんが、社宅とは文字通り会社にその裁量権があります。
皆様が住んだ後にも別の社員が利用する事になりますので、室内に直接手を加えるのはほとんど認められないと考えておいて良いでしょう。


☆部屋を選べる場合もある☆
好きな部屋を選べないと聞いて、がっくりと肩を落としている方もいらっしゃるかもしれませんが、実は住む部屋を選べる社宅制度を設けている会社もございます。
社宅制度は「企業が社宅を所有しているケース」と「企業が不動産業者から社宅を借りているケース」の2つの種類に分けられます。
後者のケースを「借り上げ住宅」と呼び、その住宅には社員以外の方も多く住んでいる場合がほとんどです。
住宅の中で何件かを借りているという状況であるため、空いている物件の中から好きな部屋を自由に選ぶ事も可能でしょう。
前者と比べると、住人の比率的に同じ会社の社員に出会うという事も少ないので、ある程度のプライベートを確保したいという方にもうってつけと言えます。


☆なぜ企業が社宅制度を設けるのか？☆
社宅を利用する社員にとってのメリットとデメリットをそれぞれ挙げてまいりました。
では、企業側はなぜ社宅制度を設けているのでしょうか？
それは、一言で言うと「福利厚生の一環」です。
デメリットは数あれど、それでも住む人が多く存在するのは、社員にとって有益なシステムであると言えます。
給与や休暇以外の労働条件の中に社宅制度がある事によって、魅力を感じた方々からの数多くの求人応募が期待出来ますので、企業側にも大きなメリットが発生します。
また、転勤や異動などの人事面においても業務を進めやすくなるため、スムーズな体制変更が可能となるでしょう。
その他にも企業イメージアップや節税にもつながるため、社宅制度を設ける企業が多いのです。
より豊かなワークライフを送りたい方は、社宅制度を持っている会社に積極的に応募してみてもいいかもしれません。
私どもSGIも、全力でバックアップいたします。


キャリアアドバイザー
五藤 聖一